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企業データ

事業内容
  • 機械
  • 鉄鋼・非鉄・金属製品産業用電気機器精密機器プラント・エンジニアリング自動車・輸送機器関連印刷・パッケージその他 メーカー

■機械事業
 ・ラベル印刷機の開発・製造
 ・オーダーメイドで製作する専用機の製造
■鍛造事業
 ・自動車エンジン部品をはじめとした各種鍛工品の製造
 ・EV部品のための技術開発・製造

■システムプラント事業
 ・自動車工場、サニタリー工場、食品工場等の設備の製造

■ロータリーダイ事業
 ・軟材の切断工具ロータリーダイの製造

創業

1942年7月31日

設立

1942年7月

資本金

15億2500万円

代表者 取締役社長 新田 誠
従業員数

470名(2025年4月時点)

売上高

121億4500万円(2025年3月実績)

売上推移
本社所在地

〒959-1151

新潟県三条市猪子場新田1300番地

TEL:0256-45-3131

拠点所在地

TEL:

事業所 ■本社・三条工場(本社・機械本部・鍛造本部)
〒959-1151
新潟県三条市猪子場新田1300番地

■高崎工場(システムプラント本部)
〒370-1201
群馬県高崎市倉賀野町3053番地

■東京支店(機械本部・営業部)
〒101-0041
東京都千代田区神田須田町2丁目11番地 協友ビル

■大阪営業所(機械本部 営業部)
〒542-0081
大阪市中央区南船場2丁目4番1号美貴ビル

■宇都宮事業所(システムプラント本部 宇都宮事業所)
〒321-0905
栃木県宇都宮市平出工業団地31番11号
関連会社 三条サービス、三條商事、三喜鍛工、新栄工業
佛山市順徳区楽従三条鍛造有限公司(中国)
Sanjo Forge India Private Limited(インド)
沿革 1942年7月
新潟県三条市に株式会社三條機械製作所を設立。機械部門では株式会社新潟鉄工所の専属下請工場として工作機械の製作を開始。また、鍛造部門は精密型打鍛工品の製造を開始。

1945年11月
たばこ製造用機械および各種装置の製作に着手。また、鍛造部門は各種精密鍛工品の生産を開始。

1946年4月
大蔵省専売局の復興のため群馬県高崎市に高崎工場を設立、たばこ製造諸設備の専門工場とする。

1949年6月
業務運営の円滑化を図るため、東京都千代田区に東京出張所を設立(1970年に東京支店に改称)。

1962年10月
高崎工場を群馬県群馬郡倉賀野町(現高崎市)に新築移転。

1966年11月
本社および三条工場を新潟県南蒲原郡栄町(現三条市)に新築移転。

1972年5月
大阪府大阪市に大阪出張所を開設。

1973年5月
(株)三条サービス、三條商事(株)を設立(現・連結子会社)。

1975年10月
東京支店ビルを新築。

1977年4月
栃木県宇都宮市に宇都宮出張所を開設(1991年、宇都宮事業所に改称)。
(株)フォージング野崎を買収、三喜鍛工(株)に商号変更(現・連結子会社)。

1981年3月
栃木県宇都宮市平出工業団地に宇都宮出張所を新築移転。

1982年4月
新栄工業(株)を買収(現・連結子会社)。

1989年1月
スイスのフォールドクラフト社とクレープフィルター製造装置(たばこ製造用機械)の技術導入契約を締結。

1992年11月
ダイ・システム本部の新工場(DS棟・熱処理棟)完成。

1996年12月
中国広東省に佛山市順徳区楽従三条鍛造有限公司を設立(現・連結子会社)。

1997年9月
ダイ・システム本部のFLX工場(フレキシブル・ダイ工場建屋)完成。

1999年11月
鍛造本部が「ISO 9000S」の認証を取得。

2000年5月
ダイ・システム本部が「ISO 9001」の認証を取得。

2000年6月
機械本部が「ISO 9001」の認証を取得。

2001年8月
鍛造本部の新工場(自動プレスライン)完成。

2003年12月
本社および三条工場が「ISO 14001」の認証を取得。

2012年4月
東京証券取引所への株式上場を廃止。

2017年3月
中国広東省佛山市順徳区楽従三条鍛造有限公司が新社屋・工場を新築移転。
主要取引先本田技研工業、スズキ、川崎重工業、富士重工業、田中精密工業、花王、日本フィルター工業 など

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間

    月平均所定外労働時間

    7.51時間

    2024年度実績

  • 平均有給休暇取得日数

    平均有給休暇取得日数

    12.46

    2024年度実績

  • 平均勤続年数

    平均勤続年数

    22.3

    2024年度実績

  • 前年度の育児休業取得対象者数

    対象者

    女性 男性 男女計
    2024年度 0 8 8
  • 前年度の育児休業取得者数

    取得者

    女性 男性 男女計
    2024年度 0 7 7
  • 役員・管理的地位にある者に占める女性割合

    役員・管理的地位にある者に占める女性割合

    0%(48名中 0名)

    2024年度実績

 

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