にいがた就職応援団ナビ2026

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2026年度採用活動を実施することを確約するものではありませんので、あらかじめご了承下さい。

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最新トピックス

ここが私たちの特徴・強み!

◆「モノづくり」と「IT」で社会・地域に貢献
私たちは世界に通じる車載機器のソフトウェア開発と地域に根ざした企業や官公庁・学校のICT化支援を行っています。
 組込み技術:自動車やバイクのメータ、HUD等の車載機器のソフトウェア開発等
 システム開発:製造業の基幹システム導入や小中高校向けの校務支援システム導入等
 IDCサービス事業:クラウドサーバ環境の提供等
この3つの事業を柱に企業活動を展開しています。

◆他愛のない話も楽しめる、なじみやすい雰囲気
幅広い事業を展開し、その全てにおいて最前線の技術提供ができる体制を敷いている当社。
この情報だけ聞くと「殺伐とした、せわしない雰囲気の職場なのでは?」と想像する方も多いかもしれません。でも実際は全くそんなことはないんです。
先輩社員の多くは「穏やかに活力のある雰囲気の職場」と言います。
仕事中に社員同士が話し始めるきっかけはもちろん仕事内容に関することが多いですが、そのまま他愛のない話に脱線することも多々あります。
一見、無駄なコミュニケーションのようですが、会話が増えるということは、いざ何か困ったことがあった時にも質問しやすい関係性ができあがるということ。
これは新入社員にとってもなじみやすく働きやすい環境と言えると思います。
気さくで楽しい先輩が多く、仕事以外で関わり合う時間も大切に、日頃の業務にとって有効な人間関係を築いています。

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企業データ

事業内容自動車やオートバイ用のメータ製造の現場で培ったノウハウを強みに、3つの事業が融合してあらゆる分野の情報化ニーズに応えます。

【組込み技術(エンベデッド事業)】
・メータ、ヘッドアップディスプレイなどの車載機器の組込みソフトウェア開発
・車載ECUの脆弱性の検出を目的とした動的検証サービス

【システム開発(ソリューション事業)】
・国内外製造拠点への生産管理システム導入
・生産設備と連携した製造実行システム導入
・グローバル製造業へのERP(エンタープライズリソースプランニング)のパッケージ導入
・地自法自治体向け庁内ネットワーク構築、運用支援、個別業務支援システム
・小中高校向けの校務支援システム導入、校内ネットワーク構築、運用支援

【IDCサービス】
・お客様に最適なネットワーク、サーバ環境の提案、構築
・システムの安定稼働を実現するデータセンター運用管理サービス
・お客様の情報資産を守るセキュリティシステム構築、提供
・仮想サーバホスティングサービスの提供
設立1985(昭和60)年4月1日
資本金3億2,300万円
売上高91億6,200万円(2023年3月期)
代表者代表取締役社長 佐々木 修
本社所在地〒940-0045 新潟県長岡市金房3丁目3番2号
事業所本 社/新潟県長岡市金房3丁目3番2号
新潟センター/新潟県新潟市中央区米山2丁目4-1(木山第3ビル 7F)
東京センター/東京都台東区秋葉原5-8(MARK SQUARE AKIHABARA 8F)
愛知センター/愛知県刈谷市相生町2丁目29-1 (K-frontビル2 5F)
沖縄センター/沖縄県那覇市松山1丁目1番14号(那覇共同ビル 9F)
秋田センター/秋田県秋田市中通2丁目5-21(秋田東京海上日動ビルディング 2F)
岩手センター/岩手県盛岡市盛岡駅西通2丁目9-1(マリオス 13F)
子会社・関連会社日本精機グループ
世界12ヵ国 33社(国内10社、海外23社)
社是顧客の満足と社員の幸せを実現する為に業界No.1に挑戦する
行動指針(日本精機グループ共通)『質実簡迅』
質:本質(Essentials)
実:現実(Reality)
簡:簡素(Simple)
迅:迅速(Speed)
とは:本質的なことを現実に基づきシンプルに素早く実行することです。
トップメッセージ ― 未来へつなぐ三位一体の力私たちNS・コンピュータサービスは、1985年の創立以来、ITの恩恵を誰もが受けられる社会実現を目指し、一貫してものづくりの分野で事業展開して参りました。
現在、約500名の技術者体制で、組込みソフトウェア開発を主とした「組込み技術(エンベデッド事業)」、製造業で蓄積したIT経験と業務ノウハウからトータル的な問題解決をご提案する「システム開発(ソリューション事業)」、新潟県中越地震にも耐えたデータセンターにて提供する「IDCサービス事業」の3つの柱を中心として事業を展開しています(三位一体)。
かつてないグローバル競争環境が出現し、確かな指針が求められています。
変化の時代にあって、当社が活躍するステージはますます拡る一方、果たすべき使命も重要になっています。
当社では、20年以上培ったものづくりの技術・経験・英知を遺憾なく発揮するとともに、それぞれの事業が三位一体となってお客様のニーズにお応えし、確かな満足を得られるサービスをこれからも提供していきます。
各種資格取得者■情報処理技術者
システムアーキテクト 1名
プロジェクトマネージャ 7名
ネットワークスペシャリスト 7名
データベーススペシャリスト 11名
エンベデッドシステムスペシャリスト 9名
ITサービスマネージャ 1名
情報処理安全確保支援士 13名
応用情報技術者 49名
基本情報技術者 235名
ITパスポート 28名

テクニカルエンジニア(ネットワーク) 1名
テクニカルエンジニア(データベース) 2名
テクニカルエンジニア(エンベデッドシステム) 3名

JDE EO9 ConfigurableNetworkComputingCertifiedImplementationSpecialist 1名
JDE EO9 DistributionCertifiedImplementationSpecialist 1名
JDE EO9 FinancialManagementCertifiedImplementationSpecialist 1名
JDE EO9 ManufacturingCertifiedImplementationSpecialist 2名
JDE EO9.2 ConfigurableNetworkComputingCertifiedImplementationSpecialist 1名

VMware Certified Professional(VCP) 2名
CISCO ネットワークアソシエイト(CCNA) 2名
CISCO ネットワークプロフェッョナル(CCNP) 1名
(2023年度現在)
沿革1985年4月
日本精機株式会社の100%出資子会社として「株式会社エヌ・エス・コンピュータ・サービス」を設立

1986年7月
労働省(現・厚生労働省)へ「特定労働者派遣事業」の届け出、受理

1988年4月
東京センターを東京都台東区上野に開設

1988年10月
新潟県長岡市今朝白に長岡センターを開設

1989年7月
新潟事務所を新潟県新潟市東大通(現・新潟市中央区東大通)に開設

1992年4月
マイコンソフト開発事業を開始

1993年4月
長岡センターを新潟県長岡市金房に移転

1994年2月
本社を新潟県長岡市金房、長岡センターを新潟県長岡市中沢に変更
商号を「株式会社エヌエス・コンピュータサービス」に変更

1995年8月
郵政省(現・総務省)へ「一般第2種電気通信事業」の届け出、受理

1995年12月
インターネットプロバイダー事業を開始

1998年6月
東京センターを東京都台東区台東に移転

2003年4月
新潟センターを新潟県新潟市米山に開設(新潟事務所廃止)

2003年10月
商号を「株式会社NS・コンピュータサービス」に変更

2004年4月
ISO9001認証取得

2004年8月
JIP-ISMS100-2.0認証取得

2004年9月
情報センターを新潟県長岡市に新設、IDC事業を強化

2005年1月
長岡センターを情報センターに統合(長岡センター廃止)

2007年8月
JIP-ISMS100-2.0からISO/IEC27001に認証移行

2008年12月
ISO/IEC20000-1認証取得

2010年11月
古物商許可(新潟)

2010年12月
古物商許可(東京)

2011年9月
CMMI成熟度レベル2達成

2012年9月
エコアクション21(環境活動評価プログラム)認証取得

2014年7月
名古屋オフィスを愛知県名古屋市中区錦に開設

2014年8月
沖縄デベロップメントセンターを沖縄県那覇市松山に開設

2014年11月
CMMI成熟度レベル3達成(組込み系ソフトウェア開発)

2020年5月
新潟センターを新潟県新潟市中央区に開設

2022年1月
沖縄デベロップメントセンターを沖縄センターに名称変更
東京センターを東京都台東区秋葉原に移転

2022年4月
名古屋オフィスを愛知県刈谷市に移転
愛知センターに名称変更

2023年3月
秋田センターを秋田県秋田市に開設

2023年9月
岩手センターを岩手県盛岡市に開設
社員数552名(2023年4月現在) 
所在地新潟県長岡市金房3丁目3番2号
関連会社日本精機グループ

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間

    月平均所定外労働時間

    時間

    年度実績

  • 平均有給休暇取得日数

    平均有給休暇取得日数

    年度実績

  • 平均勤続年数

    平均勤続年数

    年度実績

  • 前年度の育児休業取得対象者数

    対象者

    女性 男性 男女計
    年度 0 0 0
  • 前年度の育児休業取得者数

    取得者

    女性 男性 男女計
    年度 0 0 0
  • 役員・管理的地位にある者に占める女性割合

    役員・管理的地位にある者に占める女性割合

    5.3%(76名中 4名)

    2022年度実績

連絡先

株式会社NS・コンピュータサービス
〒940-0045 新潟県長岡市金房3丁目3番2号
TEL/0258-37-1320
E-mail/saiyou@nscs.jp
担当者/人事総務部 採用担当

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